「ボーナスも入ったし、新NISA始めてみようかな」
「でも全部つぎ込んだら、生活費やばくない？」
20代会社員なら、こんなふうに悩んだことがある人も多いはず。
結論から言うと、新NISAはこの3ステップで始められます。
① 生活資金をしっかり残す（まずは月収1か月分から）
② 証券口座を開設する（SBI証券 or 楽天証券が定番）
③ つみたて投資枠で少額スタート（低コストのインデックス投信がおすすめ）
この記事で分かること
- 新NISAの基本（非課税・上限・2つの枠の違い）
- 20代がやりがちな3つの失敗と対策
- 証券口座の開設から投資スタートまでの流れ
新NISAの基本ルールと2つの枠（年間・生涯・復活・非課税）
| 項目 | 内容 | ポイント |
|---|---|---|
| 非課税の仕組み | 利益に約20％（実効20.315％） → 新NISAならゼロ | 長期運用のリターンを守れる |
| 年間上限 | 360万円（つみたて120万＋成長240万） | 年ごとに投資できる上限 |
| 生涯上限 | 1,800万円（成長枠は最大1,200万円まで） | 人生トータルでの投資枠 |
| 売却枠の復活 | 売った分は翌年に「生涯上限」に戻る | 年間上限は増えない点に注意 |
| 非課税保有 | 無期限（旧NISAの5年／20年ルールは廃止） | いつまでも保有できる |
※つみたて投資枠は原則「定期・継続の積立」が前提。スポット一括は対象外の可能性あり（各社仕様を要確認）。
この章のポイント
- 年間360万／生涯1,800万の上限を理解しておく
- 売却分は翌年「生涯上限」に復活するが、年間上限は増えない
- 非課税は無期限なので、長期運用との相性が抜群
出典：金融庁「NISAを知る」(最終閲覧：2025-09-06)
新NISAを20代で始める3つのメリット
- 時間が最大の武器
→ 複利の効果を長く使える（10年の差が大きな資産差になる） - ライフイベント前の準備になる
→ 結婚・住宅購入など大きな支出の前に資産をつくれる - いつでも解約できる安心感
→ iDeCoと違って60歳まで待たずに売却できる
この章のポイント
- 20代は「時間の武器」で複利を最大化できる
- まずは つみたて投資枠＝資産形成の土台
- 余裕が出てきたら 成長投資枠＝リターン狙いのサブ
20代が新NISAでやってはいけない3つのこと
- 生活防衛資金を残さず全力投資しない
→ 月収3〜6か月分は現金で確保。まずは1か月分からでOK。 - 成長投資枠に個別株を入れすぎない
→ 倒産・業績悪化リスクが高い。余裕資金で“少しだけ”にとどめる。 - 短期の値動きに振り回されて売らない
→ 下落で焦って解約すると、枠は翌年まで復活せず非効率。
この章のポイント
- 投資前に生活防衛資金を確保する
- 成長枠は“控えめに”余裕資金で
- 下落しても短期解約しない
新NISAを始める4ステップ（シミュレーションあり）
ステップ1：証券口座を開設する
- SBI証券か楽天証券が定番
- 申込み10〜15分、NISA口座の審査は1〜2週間
詳しくは →【徹底比較】SBI証券 vs 楽天証券｜手数料・NISA・外国株・ツールまで解説
ステップ2：つみたて投資枠で投資信託を選ぶ
- 低コストのインデックス投信が王道（例：全世界株式、S&P500）
- 信託報酬は0.2％以下を目安に
ステップ3：積立額を決める（シミュレーション）
- 毎月3万円 × 20年 × 年利5％ → 約1,238万円（元本720万＋利益518万）
- 新NISAなら利益部分も非課税でそのまま資産に
年利5％は、インデックス（全世界/米国）の過去リターン（5〜7％）を想定。
※過去実績は将来を保証しません。
ステップ4：慣れたら成長投資枠も活用
- 国内株や米国ETF（VOO・VTIなど）
- 配当には米国源泉税10％がかかる点に注意
- 余裕資金で少しずつ挑戦する
この章のポイント
- まずは「口座開設 → つみたて枠で投信」の流れ
- シミュレーションで未来の資産をイメージすると続けやすい
- 成長枠は“余裕資金”で慎重に使う
20代が新NISAを始める最終チェックポイント
- 生活防衛資金を確保（月収3〜6か月分。まずは1か月分から）
- つみたて投資枠から少額でスタート（低コストのインデックス投信）
- 成長投資枠はサブ（株やETFは“余裕資金”で慎重に）
20代は「時間の武器」を持っている世代。焦らず・無理せず・長期で積み立てれば、新NISAは資産形成の強力な味方になります。
次のアクション
まずは証券口座の開設から
→ 迷ったら「【比較】SBI証券 vs 楽天証券、初心者はどっちを選ぶべき？」をチェック
※本記事は一般的な情報提供を目的としたもので、特定商品の推奨ではありません。投資判断はご自身の責任でお願いいたします。
※商品スペック（信託報酬・対象条件等）は**必ず最新の“商品ページ”“交付目論見書”**でご確認ください。
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